伝統構法の耐震性と建築基準法
【※2016年8月18日の記事を再編集しています。】
おはようございます。
「和みの一級建築士」オカです。
昨日はちょっと飲みすぎでした。
朝が厳しかったんです。
でも、気を取り直して、バリバリだぜぃ!!
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伝統構法は、しなやかな構造で地震の振動を分散・吸収されるといわれています。
しかし1950年制定の建築基準法では、筋交いや合板で耐震性を確保することを前提として柱や梁などをしっかり固めてしまう構法を採用されたんです。
こうなると、建築基準法でのっとって伝統構法で住宅を新築することは難しくなりました。
また、2007年の能登半島地震で多くの木造家屋が被災し、
「伝統構法は耐震性に対する客観的な評価がなされていない。」という意見が多くなりました。
これに対し、金沢工業大学の後藤正美教授は、
「能登半島地震で倒れた木造家屋は、シロアリで木が劣化したり、1階を車庫などに改造して強度不足になったりした家が多かった。伝統構法の家での被害は少ない」
と反論しています。
伝統建築は何百年の年月を経たものも多く残っていますが、現在の基準で造られている建物は25年から35年多くても50年の耐震基準の想定しかしていないんです。
なぜか不思議な気がしています。
現代の基準は、日本の伝統的な技術を否定しているようです。
まだ、何百年も残っているのに・・・。
でも、実験などを通じて伝統構法は見直されつつあります。
私は、この地震国日本で培われてきた日本独自の伝統構法の耐震技術が、一刻も早く認知されることを願っています。
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