近年の地震からみる液状化の住宅への被害
近年、全国各地で地震が頻発し、大地震もここ数年の間に多く発生してきました。また、これから発生が危険視されている東南海・南海・首都直下地震などの大規模な被害が想定されている地震の発生についても心配されるところです。
大地震では、地震の揺れにより液状化現象が発生する可能性があります。これまでに起きた東日本大震災や熊本地震などでも多くの液状化被害が発生し、地盤の重要性を改めて考えさせられました。
この地震による液状化により住宅を含む様々な建物が沈下を起こしたり、インフラ設備などにも損傷を与えたり、広範囲で被害が見られました。
今回は、近年に起こった液状化現象に備えて、住宅でどのような対策ができるかについて、これまでの被害を踏まえて考えていきたいと思います。
液状化の被害について
地盤の液状化現象が建物に被害を及ぼすということが認識され始めたのは、１９６４年の新潟地震の頃からだと言われています。
しかしながら、住宅について液状化に対する対策はこれまで特に進歩しておらず、東日本大震災の際に発生した液状化現象では、東北地方と関東地方を中心に全都県１９３市区町村で液状化が発生し、南北６５０ｋｍの範囲に及び、約２万７０００棟が被害を受けたと報告されています。
液状化現象は、近年に起こった大きな地震（阪神・淡路、中越、東日本、熊本、北海道）いずれでも発生しており、このことからも大きな地震には液状化現象が起こる可能性があるということを認識しておく必要があると言えます。
液状化被害を受けやすい土地の見分け方
地盤の強さや液状化のしやすさは調査をすることによってわかりますが、この調査の前に地盤の強さや液状化のしやすさを推測する方法として、各自治体が公表しているハザードマップを参照すると良いです。しかし、液状化についてのハザードマップを公表している自治体は全国の２割しかないと言います。
一般的に地盤の強さを調査する方法として、スウェーデン式サウンディング試験がよく用いられますが、この試験だけでは液状化の可能性の判定までは行うことが難しく、液状化の可能性の判定には土の種類や硬さだけでなく、地下水位や地中の土のサンプルを用いる粒度試験が必要となるので、軟弱地盤などではこの粒度試験も視野に入れる必要があります。
その他の方法として、過去に全国各地で液状化被害が多かった土地条件の事例を参考にするのも良いかと思われます。
以下にその条件をあげてみたいと思います。
① 新しく埋め立てられてできた土地
② 旧河道・旧池沼（昔に川や池・沼があった土地）
③ 谷となる部分を埋めて盛土をし、造成してできた土地
④ 大きな川の沿岸にある土地（河川の氾濫がよく起こっていた土地）
⑤ 過去に液状化の歴史がある土地
⑥ 海岸の砂丘の裾や砂丘と砂丘の間の低地となっている土地
⑦ 砂鉄や砂利を採掘した跡地を埋め戻した歴史がある土地
液状化に備えるために
液状化に備えるためにどんなことが対策としてあげられるでしょうか。
対策として、建物の基礎を強いものにしたり、基礎の下に面する地盤を補強することで液状化現象が発生しても被害を軽減することが考えられます。その方法として、次の４つがあげられます。
・ベタ基礎
基礎をベタ基礎とすることで建物の荷重を基礎全体で受けるようにすることで設置面積を増やし、力を分散させることで不動沈下などのリスクも軽減します。しかし、ベタ基礎とするだけでは、大規模な液状化が起きた場合に被害を抑止することは難しいと考えられています。
・表層地盤改良工法
地盤の表層となる部分に浅層混合処理工法という表層の地盤と固化材を攪拌・混合して、転圧や整地するという処理を行い、地盤の表層の安定化を図り、液状化に対するリスクを軽減する方法です。
・柱状地盤改良工法
一般的によく用いられる工法で建物の支持箇所を複数設定し、基礎となる部分の下に５０～６０ｃｍ、長さ２～８ｍほどの柱状の改良体を設置し、非液状化層である良好な地盤まで到達させ、地盤に対して建物を安定させる方法です。
・小口径杭工法
杭を設置する工法で、杭径１０～３０ｃｍ程度を長さは杭径の１００倍以内で設置していき、堅固な支持層まで到達させ、地盤に対して建物を安定でき、液状化の被害を軽減する方法です。堅固な支持層に到達させるために長い杭が必要になることが多く、費用としても高くなることが予想されます。
さいごに
近年、地震や台風・大雨など自然災害が頻発しています。今一度災害に対する意識を高めるとともに、もし、災害が起きた際にどのような被害が想定されるか、今お住まいの地域やこれから住まい予定の地域についての土地環境も調べてみることをおすすめします。
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